△1△△△△△△△△○○１．下表の考え方により教材整備の目安を番号により示している。各学校及び教育委員会においては、これらの目安を参考にしつつ、各教材の必要数量（整備目標）を定めるなどして、計画的な整備を図ることが望まれる。単 位番 号Ⅰ．学校Ⅱ．学年Ⅲ．学級Ⅳ．グループ（１学級分）３．情報通信技術の進展に伴い、大型提示装置、教育用ＰＣ、ネットワーク等の有効活用を検討することが望まれる。例えば、指導者用デジタル教科書（教材）等のソフト等を導入し、大型提示装置等の画面上に映すことにより、例示教材に変わる教材として活用することが考えられる。一方、標本などのように、児童が直接触れることで効果的に学習可能な教材もあると考えられ、これらは児童の発達の段階に即して適切に活用することが望まれる。学校全体で共用可能な教材教 科 等機能別分類整備の目安目 安①１校あたり１程度②１学年あたり１程度③１学級あたり１程度④８人あたり１程度⑤４人あたり１程度⑥２人あたり１程度⑦１人あたり１程度Ⅴ．その他⑧とりあげる指導内容等によって整備数が異なるもの２．「新規」欄には、「教材整備指針」（平成23年４月28日付け23文科初第182号）に例示した教材との比較において、新規に例示した教材に「○」印を、例示内容を一部見直した教材に「△」印を付しているので、教材整備の参考とされたい。発表・表示用教材ＩＣＴ教材※本教材については、本指針とは別途策定した「2018年度以降の学校におけるICT環境整備の方針」等を踏まえ整備を推進。道具・実習用具教材実験観察・体験用教材情報記録用教材４．総合的な学習の時間については、国際理解、情報、環境、福祉・健康など、比較的多くの学校で取り上げられることが予想される学習活動に対応する教材を例示しているにすぎない。各学校においては、具体の学習活動に応じた教材を整備していくことが望まれる。５．障害のある児童に対する指導で使用する教材については、本指針に例示するものの他、障害の状態等に応じ、特別支援学校の指針も参考にすることが望まれる。また整備目標の設定に当たっては、障害のある児童の在籍数を踏まえるとともに、障害の状態等を考慮すること。６．小中一貫校等において使用する教材については、本指針に例示する教材を参考にしながら整備することが望まれる。７．各教育委員会においては、所管の学校からの意見を聴取しつつ、複数年次にわたる教材の整備計画を策定することが望まれる。８．学校全体で共用可能な教材が、各教科等ごとに重複して購入されることなどが生じないよう、教材の整備・活用に当たっては、校長のリーダーシップの下、教頭、教務主任、事務職員等とが連携しつつ、予算委員会、教科別部会等の校内組織を生かして全校的な調整を行うなど、工夫し効率化を図る必要がある。９．教材が高価であり使用頻度が少ない場合や運動会等の行事で一度に多数の教材が必要な場合は、効率的使用の観点から、地域の実情に応じて、例えば地域の数校で共通利用することなども有効な方法と考えられる。その際は、借用書、貸借整理簿等を整備するなど、適正な備品管理に配慮する必要がある。10．理科教育設備整備費等補助金の対象となる教材の取扱いについては、当該補助金の交付要綱等によられたい。発表板パネルシアターレーザーポインター（ＰＳＣマーク付）テレビＤＶＤプレーヤー・ブルーレイプレーヤーデジタルオーディオプレーヤー映写幕無地黒板紙芝居舞台行事告知板ワイヤレススピーカーマイクロスコープ放送設備一式大型提示装置実物投影装置学習者用コンピュータ指導者用コンピュータ学習用ツールインターネット接続機器（無線ＬＡＮ等）充電保管庫サーバ裁断機紙折機製本機ラミネート作成機巻き尺ストップウォッチソフト収納戸棚ＡＶ機器保管戸棚キーボード入力練習教材プログラミング教育用ソフトウェア・ハードウェア携帯用拡声機トランシーバー交通安全用具一式（道路標識など）ＩＣレコーダー例 示 品 名目安番号新規△⑦③△②③②②②②②②②⑧①－－－－－－－－①①①①③③②②⑧⑧②②①②教材整備にあたっての留意点
元のページ ../index.html#5